well-being（ウェルビーイング）の基礎知識、課題解決のための最新の取組

さて、今回の話題は「well-being（ウェルビーイング）の基礎知識、課題解決のための最新の取組」についてのお話しです。

「well-being（ウェルビーイング）」とは、健康、幸福、福祉と直訳されますが、初めて言葉として登場したのは、１９４６年のＷＨＯ（世界保健機関）設立時にさかのぼります。

ＷＨＯ（世界保健機関）憲章で、「健康とは、単に疾病や病弱な状態ではないということではなく、身体的、精神的、そして社会的に、完全に良好ですべてが満たされた状態である」と定義づけられた中の「満たされた状態」が well-beingという英単語です。
「健康」とは、狭い意味での心身の健康のみを指すのではなく、主観的な幸福感や社会的に良好な状態を維持していることなど、すべてが満たされている広い意味での健康を指している概念と言えます。

well-being（ウェルビーイング）については、アメリカの世論調査会社であるギャラップ社や著名な心理学者であるマーティン・セリグマン氏から提唱された５つの要素など、様々な研究者による定義づけや関連調査・測定が行なわれてきました。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）からも、幸福度と労働生産性の間には一定の相関性があると発表され、２０１１年に開発した「より良い暮らし指標（Better LifeIndex：BLI）」では、暮らしの１１の分野について、４０カ国の指標を比較することが出来るようになっています。

「健康」は、世界のすべての人々の最も関心のある大切な願いでもあります。ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の目標３にも、Good Health and Well-Being「すべての人に健康と福祉を」として謳われており、 well-being は今や世界的な目標となっているのです。

それではなぜ今、well-being がこんなにも世界的に注目されるようになってきたのでしょうか？
第一の理由としては、「モノ」から「心の豊かさ」へと価値観が変化してきたことがあげられます。
世界では、GDP（国内総生産）が上昇すれば、より良い生活が約束されるものと思われていましたが、必ずしもそうではないことが分かってきました。
経済発展だけでは、心豊かな暮らしや持続可能な暮らし、幸福度は高まっていかないのが現状です。

経済界においても、企業の間で well-being 経営 が広がりつつあります。
日本でも健康経営として、従業員の幸せを実現する取組がなされていましたが、さらに注目されるようになったきっかけが、世界経済フォーラムのクラウス・シュワブ会長の発言です。
２０２１年に開催予定だったダボス会議のテーマとして「グレート・リセット」を掲げ、世界の経済システムを「人々の幸福（well-being ）を中心に考え直すべきだ」と指摘したのです。
経済成長だけでなく、心の豊かさや幸福を重視する社会が望ましいとの価値観は、新型コロナウイルス感染症のまん延によって、さらに意識されるようになり、今では世界中で最も注目されるキーワードになっています。

そのような背景から、日本でも、２０２１年６月１８日、「経済財政運営と改革の基本方針２０２１」が閣議決定され、「政府の各種の基本計画等について well-being に関するKPIを設定する」ことが示されることとなりました。
政府が毎年発表する「成長戦略実行計画」にも「３．国民が well-being を実感できる社会の実現」が明記され、これを契機に一段と well-being が注目されることとなり、２０２１年は日本における well-being 元年と言われるまでになりました。

ここで一つ、内閣府が well-being に関する取組として実施している、「満足度・生活の質に関する調査報告書２０２２」（７月２９日発表）の報告内容から、その調査結果をいくつか抜粋してご紹介いたします。
この調査は、約１００００人を対象にインターネット調査を行い、総合的な生活満足度、１３分野別の満足度、質問等により、主観・客観の両面から well-beingを多角的に把握し、政策運営に活かすことを目的に実施されているものです。

（以下抜粋）
○生活満足度の動向では、男女別でみると、男性よりも女性の方が生活満足度が高く、年齢階層別にみるとその水準は、高齢者（６５－８９歳）で高く、ミドル層（４０－６４歳）で低いという傾向がある。
○デジタル化と交流の変化では、ＳＮＳの利用頻度や交流人数が多くなっても満足度は比例的に高まらず、実際に頼れる人がいない、友人との直接の交流がない場合に「社会とのつながり」満足度は低い。
○心の健康では、趣味や生きがいのある人では精神的なストレスを受けない割合が高く、趣味の有無によって心の健康状態には大きな差が生じており、趣味や生きがいがあるとする人の半数以上はストレスがない状態となっている。
○身の周りの安全に対する満足度では、いずれのリスク（感染症・ネット・自然災害・犯罪被害）についても、女性の方がリスクを感じる割合が大きい。
○家事・育児と満足度では、夫婦ともに育児休業を取得した場合、特に女性で楽しさを感じる割合は高く、「ワークライフバランス」満足度も高い
○雇用不安と所得環境では、雇用形態に関わらず、労働時間が長いほど雇用・賃金満足度が低下し、将来の雇用不安は非正規雇用者の方が高い。
○副業の有無と能力開発・スキルアップの関係性をみると、「副業を持ちたいが、持っていない」人でも「リカレント教育に興味・関心がない」とする割合が４割超えと大きく、また「リカレント教育を受けたいと思っているが、行動できていない」も４割近い。一方で、「副業を持っている」とする人は、「書籍などで勉強する」他、講習受講や資格取得など、実際に行動している割合が比較的多い。

以上、のような結果となっています。
いかがでしたでしょうか？ 共感されたところも多くあったのではないでしょうか。内閣府のwell-being に関する取組は、一人ひとりのＱＯＬ（生活の質）向上につながる取組でもあります。

ＱＯＬ（クオリティ・オブ・ライフ）と well-being（ウェルビーイング）、そして、世界の共通目標であるＳＤＧｓは、ともに現代社会に必要不可欠なものになっています。

これからは、 ＱＯＬの概念が一段と注目され、多様な個人が主役になる時代です。
少しのＱＯＬを高めたいという意識と、一人ひとり無理のない行動変容ができれば、誰もが well-being を叶えることが出来ます。
例えば「一病息災」という言葉のように、たとえ病気を抱えていらっしゃる方でも、その方にとっての「健康や幸福感＝well-being 」があるのではないでしょうか.
かくいう私も糖尿病を患っていますが、well-being を目指しているひとりです。

新たな知識や情報を学ぶにつけ、改めて当法人の活動意義、必要性を感じずにはおられません。
わたしたち一人ひとりが、「ＱＯＬを高めて well-being を叶える」ことを目的に、自ら考え自ら行動する自立型の活動ですが、共感できる仲間と楽しみながらマイペースで推進できれば、シニアにとってこんなに幸せなことはありません。
よろしければ、あなたも「学びとつながり」の場で、自分らしい「心の豊かさ」を求めて、学び直しの輪に加わってみませんか。